本事業について

本事業は、2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会(以下、2020年東京大会)を契機としたオリンピック・パラリンピック・ムーブメントの推進に向けて、国立大学法人筑波大学を拠点に、京都府、福岡県、宮城県の各教育委員会と連携して、学校や地域における「オリンピック・パラリンピック教育」に関する効果的な手法を検討することを目的に行われました。

平成26年2月~平成27年7月にかけて実施された文部科学省「オリンピック・パラリンピック教育に関する有識者会議」では、同教育が目指すものとして以下の二点を挙げています。

・ スポーツの価値や効果の再認識を通じ、国際的な視野を持って世界の平和に向けて活躍できる人材を育成
・ オリンピック・パラリンピックを題材に、①スポーツの意義や価値等に対する国民の理解・関心の向上、②障害者を含めた多くの国民の生涯を通じたスポーツへの主体的な参画の定着・拡大、③児童生徒をはじめとした若者に対する、これからの社会に求められる資質・能力等の育成

本事業では、同会議によるこの中間まとめを参照しつつ、筑波大学のオリンピック教育プラットフォーム(Centre for Olympic Research and Education、以下CORE)におけるこれまでの成果を基盤として、幼稚園から大学の各学校段階におけるオリンピック・パラリンピック教育の実践モデルケースを考案するとともに、学校教員を対象とした研修方法を検討しました。また、各府県に官民連携のコンソーシアムを設置し、市民フォーラム開催を通した地域へのオリンピック・パラリンピック・ムーブメントの波及方法について調査を行いました。

本事業の成果が広く展開され、平成28年度以降のスポーツ庁「オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業」をはじめ、2020年東京大会に向けた施策にとって有意義な知見となることを期待します。

平成28年3月
筑波大学オリンピック・パラリンピック・ムーブメント推進プロジェクト
委員長 阿江通良

実施体制

  • 筑波大学オリンピック・パラリンピック・ムーブメント推進プロジェクト(委員名簿
  • 宮城県コーディネーター
    宮城県教育庁体育・スポーツ健康課スポーツ振興班主幹 大宮司昭倫氏
  • 京都府コーディネーター
    京都府教育庁指導部(保健体育課)学校体育担当総括指導主事兼副課長 村上昌司氏
  • 福岡県コーディネーター
    福岡県教育庁教育振興部体育・スポーツ健康課体育・健康教育班指導主事 物部倫明氏
  • 各地域オリンピック・パラリンピック教育推進校計71校

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