本ワークショップでは、平成30年度スポーツ庁委託事業「オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業」の成果報告会として、各地域拠点におけるオリンピック・パラリンピック教育の成果と課題を共有するとともに、次年度の効果的な事業運営に向けた議論を行いました。

主　催：筑波大学・日本体育大学・早稲田大学
日　時：2019年3月5日（火）14：00～17：00（受付：13：30～）
場　所：筑波大学東京キャンパス文京校舎 / 放送大学東京文京学習センターB1F 会議室

【プログラム】
14:00〜　開会あいさつ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　スポーツ庁審議官　藤江　陽子
14:05〜　各地域拠点におけるオリンピック・パラリンピック教育の実践事例
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　筑波大学　　　助教　　　　大林　太朗
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本体育大学　特別研究員　乳井　勇二
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　早稲田大学　　研究員　　　岡田　悠佑
14:35〜　パラリンピック教育普及啓発事業報告
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本財団パラリンピックサポートセンター　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　広報部兼推進戦略部ディレクター　田代　純一
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　推進戦略部プロジェクトリーダー　徳留　圭吾
14:50〜　関係団体による情報提供
　　　　　　　　　東京2020組織委員会アクション&レガシー担当課長（教育担当）　塩見　絢子
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　東京都教育庁指導部指導企画課指導主事　小宮山　詠美

                                              （休憩・移動）

15:30〜　報告会及びグループ討議
16:45〜　各グループで議論された内容の報告
17:15〜　閉会あいさつ 　　　　　　　　　　　　　　　　　　筑波大学体育系　教授　真田　久

【プログラム詳細】
・各地域拠点におけるオリンピック・パラリンピック教育の実践事例
    筑波大学、日本体育大学、早稲田大学より、各担当地域拠点の地域セミナーや特徴的な実践例の紹介がなされた。
・パラリンピック教育普及啓発事業報告
    日本財団パラリンピックサポートセンターより、全国横断パラスポーツ運動会や国際パラリンピック委員会公認教材「I’m POSSIBLE」について説明がなされた。
・関係団体事業および教材等について
   東京2020組織委員会より、東京2020教育プログラム（ようい、ドン！）の現状と今後の展開やOVEP等の教材、イベントの情報等について説明がなされた。
   東京都教育庁より、東京都におけるオリンピック・パラリンピック教育の取組概要や、平成30年度の実践事例について説明がなされた。
・報告会及びグループ討議
   各地域拠点のコーディネーター等（計60名）を7グループに分け、グループ討議を行った。各グループ内で、各地域拠点における特徴的な実践事例や成果及び課題、地域セミナー及び地域ワークショップについての共有を行い、次年度以降の取り組みに向けた検討が行われた。

（A）北海道、札幌市、岩手県、宮城県、福島県、茨城県、栃木県　　（山梨県）
（B）札幌市、岩手県、福島県、群馬県、埼玉県、千葉県、千葉市　　（さいたま市、山梨県）
（C）岩手県、千葉県、横浜市、新潟市、石川県、静岡県、静岡市　　（長野県、新潟県）
（D）岩手県、岐阜県、愛知県、京都府、京都市、大阪市、兵庫県　　（三重県、神戸市）
（E）岩手県、横浜市、滋賀県、和歌山県、兵庫県、愛媛県、大分県　（三重県）
（F）兵庫県、広島県、山口県、香川県、愛媛県、熊本県、大分県　　（鳥取県、島根県）
（G）兵庫県、愛媛県、高知県、福岡県、長崎県、熊本県、大分県　　（岡山県）