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「オリンピック教育」vol.6 2017年4月〜2018年3月

「オリンピック教育」vol.6 2017年4月〜2018年3月

この度、年次ジャーナル「オリンピック教育」vol.6を発行いたしました。
昨年度のオリンピック教育に関する活動・実践報告や、調査報告を掲載しております。
全文は、下記よりダウンロードできますので、ぜひご覧ください。

「オリンピック教育」vol.6

平成29年度スポーツ庁委託事業オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業実践事例集

平成29年度スポーツ庁委託事業オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業実践事例集

この度、「平成29年度スポーツ庁委託事業オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業実践事例集」を発行いたしました。
平成29年度に、全国各地の推進校で実施された特徴的なオリンピック・パラリンピック教育の事例を掲載しております。
平成30年度以降の実践に向けた参考資料となれば幸いです。
全文は、下記よりダウンロードできますので、ぜひご覧ください。

平成29年度スポーツ庁委託事業オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業実践事例集

※一部記載内容に誤りがございましたので、ここに訂正し、お詫び申し上げます。

【該当箇所】 P.32 水戸市立緑岡中学校
(誤)
8.課題
(1) 講演会後の生徒のボランティアに対する意識の変容が大きく、相手を思いやる気持ちが普段の行動においても前面に出るようになった。
(2) 相手を気遣う心遣いが、所作にも表れるようになり、分離礼などを意識するようになった。
(3) マラソンボランティアは、あいにくの土砂降りの中であったが、最後までさわやかな笑顔を絶やすことなく献身的に取り組んでいた。
(4) 単に給水を行うだけでなく、声をからしランナーを声援し続けるなど、 心から相手を思う行動が、参加した全生徒にみることができた。
(正)
8.課題
(1)ボランティアの精神や相手を思いやる気持ちは育ってきているが、オリパラに対して今後どう関わっていくことができるかが、具体的に見えてこない。
(2)オリパラ事業の啓発パンフレットや資料などが身近にあると、継続的に意識付けが図れるのではないか。

平成30年度スポーツ庁委託事業「オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業」全国セミナー(第1回)実施報告

平成30年度スポーツ庁委託事業「オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業」全国セミナー(第1回)実施報告

本セミナーでは、平成30年度スポーツ庁委託事業「オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業」の開始にあたり、本事業の概要やオリンピック・パラリンピック教育に関する具体的な実践例の紹介、関係団体の事業と関連する教材等に関する情報を共有し、各地域拠点における効果的な事業推進に向けた意見交換を行いました。

主催: 筑波大学・日本体育大学・早稲田大学
日時:2018年5月18日(金)14:00~17:00(受付:13:30~)
場所:筑波大学東京キャンパス文京校舎119(117・118)講義室

【 プログラム 】

  • 開会あいさつ

勝又正秀 スポーツ庁オリンピック・パラリンピック課 課長

  • 事業概要説明

真田 久 筑波大学体育系 教授

  • 各学校段階におけるオリンピック・パラリンピック教育の実践例について

大林太朗 筑波大学体育系 助教
秋和真澄 日本体育大学 特別研究員
吉永武史 早稲田大学オリンピック・パラリンピック教育研究センター 主幹研究員

  • 関係団体事業および教材等について

塩見絢子 東京2020組織委員会 アクション&レガシー担当課長(教育担当)
河野浩二 東京都教育庁指導部 オリンピック・パラリンピック教育推進担当課長
本山勝寛 日本財団パラリンピックサポートセンター 推進戦略部/広報部 ディレクター
栗田信行 内閣官房東京オリンピック・パラリンピック推進本部事務局 参事官補佐

(休憩・移動)

  • 全国中核拠点(担当大学)と各地域拠点の打ち合わせ

117:早稲田大学(担当地域拠点)
118:日本体育大学(担当地域拠点)
119:筑波大学(担当地域拠点)

【プログラム詳細】

1)事業概要説明
筑波大学の真田久教授より、本事業の趣旨・目的、オリンピック・パラリンピック教育の歴史や意義について説明がなされた。

2)各学校段階におけるオリンピック・パラリンピック教育の実践例について
筑波大学、日本体育大学、早稲田大学より、各担当地域拠点の特徴的な実践例の紹介がなされた。

3)関係団体事業および教材等について
・東京2020組織委員会より、東京2020教育プログラム(ようい、ドン!)の展開や、教材や情報の取得方法について説明がなされた。
・東京都教育庁より、東京都におけるオリンピック・パラリンピック教育の取組概要や、平成29年度の実施状況とその結果について説明がなされた。
・日本財団パラリンピックサポートセンターより、国際パラリンピック委員会公認教材「I’m POSSIBLE」について説明がなされた。
・内閣官房東京オリンピック・パラリンピック推進本部事務局より、東京大会を契機とする共生社会の実現に向けた「心のバリアフリー」のアニメーション教材について説明がなされた。

4)全国中核拠点(担当大学)と各地域拠点の打ち合わせ
各地域拠点とその担当大学に分かれ、より具体的な打ち合わせが行われた。

117:早稲田大学 (岩手県、香川県、埼玉県、滋賀県、静岡県、広島県、札幌市、横浜市)
118:日本体育大学 (石川県、高知県、千葉県、栃木県、長崎県、新潟市、兵庫県、北海道、大阪市、千葉市)
119:筑波大学 ( 愛知県、茨城県、京都府、群馬県、福岡県、福島県、山口県、北九州市)

平成30年度スポーツ庁委託事業「オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業」の受託について

平成30年度スポーツ庁委託事業「オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業」の受託について

筑波大学オリンピック教育プラットフォーム(CORE)では、平成30年度スポーツ庁委託事業「オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業」の全国中核拠点(Aタイプ)として、全国各地におけるオリンピック・パラリンピック教育の展開を支援しています。

  • 事業趣旨

2020年に向けて、オリンピック・パラリンピックへの国民の関心を高め、スポーツの価値や効果の再確認を通じ、国際的な視野を持って世界の平和に向けて貢献できる人材を育成するため、全国各地においてオリンピック・パラリンピック教育を推進する。

  • 筑波大学(CORE):全国中核拠点(Aタイプ)の主な役割

① スポーツ庁および関係団体により構成される「全国中核拠点会議」への参画、効果的なオリンピック・パラリンピック教育の方法を検討
② 全国研修会(セミナー・ワークショップ)、各地域拠点における教員研修会および推進校等におけるオリンピック・パラリンピック教育の実践を支援
③  地域一般の機運を高める公開フォーラム(各地域の教育実践の紹介、オリンピアンやパラリンピアン等による講演会・体験会)を実施

昨年度までの本事業の経緯は、こちらからご覧ください。
(平成29年度)http://core.taiiku.tsukuba.ac.jp/project29
(平成28年度)http://core.taiiku.tsukuba.ac.jp/project28
(平成27年度)http://core.taiiku.tsukuba.ac.jp/project
(参考:スポーツ庁事業概要資料)
H30???????? (第一回)資料